投資信託でも複利を最大限に活用しよう！仕組みと計算方法を解説
投資信託における複利とは？
複利とは、「運用で得た利益を元本に組み入れて再投資することで、利益が利益を生み資産が増える効果」のことです。具体的に複利効果について説明をします。
投資信託の複利の仕組み
投資信託の複利の計算方法
複利効果を計算する際にぜひ利用をしてほしいのが「72の法則」です。
「72の法則」とは、複利運用で資産が倍になるまでかかる年数を算出するもので、下記の計算式で求められます。
72 ÷ 金利（％）＝ 資産が2倍になるまでの年数
利回りは3%を想定しています。
年 | 複利 | 単利 |
1 | ¥1,030,000 | ¥1,030,000 |
2 | ¥1,060,900 | ¥1,060,000 |
3 | ¥1,092,727 | ¥1,090,000 |
4 | ¥1,125,508 | ¥1,120,000 |
5 | ¥1,159,274 | ¥1,150,000 |
10 | ¥1,343,916 | ¥1,300,000 |
15 | ¥1,557,967 | ¥1,450,000 |
20 | ¥1,806,111 | ¥1,600,000 |
24 | ¥2,032,794 | ¥1,720,000 |
複利を最大限に活用するためのポイント
長期間投資をする
複利効果を活用すれば、利益を効率的に積み重ねることができるため、元手が少なくても時間をかけて資産形成の目標に近づくことが期待できます。ただし、市場の状況によっては複利効果が逆に働き、一時的に損失が拡大する可能性もあります。また、投資期間が短い場合には、十分な複利効果を得ることが難しくなることから、長期的な視点での取り組みが重要です。
分配金は再投資をする
投資信託では、運用益を分配金として投資家に還元することがあり、その分配金の選択肢として「受取型」と「再投資型」の2種類があります。「受取型」は単利での運用となり、複利効果を得ることはできません。複利効果を活かした運用を目指すには、「再投資型」を選ぶ必要があります。また、好調な運用成績を維持しつつ分配金を出していないファンドを選ぶのも、複利を生かすための方法の一つです。
まとめ
今回は投資を行っていく上で非常に重要な「複利」について解説をしました。複利効果を味方にすることによって資産を大きく増やせる可能性が高くなります。ぜひ今回の記事を参考にしていただき、複利についての理解を深めていただければ幸いです。
投資信託の複利についてよくある質問（FAQ）
Q1:分配金を再投資する場合、税金はどれくらいかかりますか？
A1: 投資信託の収益から支払われる「普通分配金」には、現金受取の場合だけでなく再投資する場合も、所得税・住民税を合わせて20.315%の税金がかかります。再投資に利用できるのは、この税金を差し引いた後の金額です。ただし、分配金を再投資する際には、「購入時手数料（販売手数料）」がかからないことが多いので、一度現金で受け取って再投資するよりも効率的に投資信託の口数を増やすことができます。
これらの内容は、情報提供及び投資家教育のためのものであり、いかなる個別株や投資方法を推奨するものではありません。こちらの投資情報は説明目的の用途でのみ提供されており、すべての投資家にとって適切であるとは限りません。 詳細情報