銘柄を選ぶ│一般的な方法は?

05/19 06:30

 バリュー投資家が好む銘柄は

適正価格の優良な企業です

それでは、

どうやって企業の価値を判断しますか?

多くの投資家にとって

大量の銘柄から

選別するのは骨が折れますよね

ウォーレン・バフェットは世界で

最も成功した投資家の一人です

資金に対する利益、ROEが

とても重要であると彼は考えます

この財務比率が評価するのは

企業がどのくらい効率良く

株主のお金を利益に変えるかです

つまりROEが示すのは

企業の業務効率なのです

別の観点では

株主の潜在的な利益が分かります

例えば、

Appleの株を2006年に2ドルで買ったら

2020年の終わりには

130ドルになりました

この期間における

平均の年間利益率は33%です

興味深いことに

過去15年間における

Appleの平均ROEは39%でした

この2つの数字が近いことからも

ROEが役に立つのが分かります

実際、多くの優良企業が同じ傾向にあります

過去10年間での

優良企業の年間の投資利益率は

その株式の平均ROEと同じくらいです

テンセント、マイクロソフト、グーグル

ディスニー、JPモルガンなど多くの例があります

そのため、ROEは銘柄選びによく使われます

ここでグッドニュース!

ROEを簡単に調べる方法があるんです

アプリで「apple」と検索して

「銘柄情報」のページから

「財務」タブを押します

このページで

「主要指標」のタブを選ぶと

財務指標の中にROEがあります

しかし、財務指標はあくまでも

企業の過去のパフォーマンスです

未来の収益は保証されません

そのため、ROEは投資先を絞るのに役立ちます

しかし、ROEだけが良い銘柄を探す方法ではありません

他にも考えることはたくさんあります

ビジネスモデル、競争優位性、成長の可能性

これらは特に重要な要素です

1つ目はビジネスモデル

企業を評価するときには

3つの面をリサーチしましょう

製品、顧客、そして企業の収益性です

再び、Appleを例に説明します

このスマホメーカーはビジネスの領域を

5つに分けています

iPhone、iPad、Mac、サービス、周辺機器です

収入のほとんどはiPhoneの売上ですが

周辺機器やサービスの分野は

iPhoneよりも急速に伸びています

Appleは自社製品を

世界の顧客に販売します

その結果、顧客基盤という点では

特定の分野に集中している

競合他社よりも有利です

収益性からは、企業の業務効率が分かります

Appleの純利益率は20%です

つまり、

1000ドルの収入で200ドルの純利益です

ビジネスモデルの次は

競争優位性についてです

ブランディング、特許、そしてです

例えば、砂糖水にコカ・コーラのラベルを貼れば

世界中で高く売れますよね

これもブランディングの一例です

特許があれば、企業は

特定の製品を開発したり販売する

独占的な権利を得られます

製薬業界では、特許は一般的です

製薬会社は、たった一種類の

処方薬の特許を所有していることで

長期にわたって利益を出し続けられることもあります

ネットワーク効果は、オンライン全盛の

今の時代に特有の現象です

会員数が増えるほど

プラットフォームの価値が上がります

例えばFacebook

最近Metaという名前になりましたが

28億人のユーザーが

アプリを毎日利用します

大量のユーザーを抱えており

世界でもっとも価値がある

企業のひとつです

理想の企業を見つける旅はまだ続きます

忘れてはいけないのが

成長の可能性です

多くの場合

成長産業のほうが斜陽産業よりも

投資のチャンスは多いです

例えば、

Amazonはオンラインの書店から始まり

ネットショッピングが流行するにつれて

家電製品、アパレル、家具、食品や

クラウドも取り扱うようになりました

こうした努力によって

Amazonは大きく変化して、新しく生まれ変わりました

これとは逆に

全く違うストーリーを持つ企業もあります

Kodakはフィルム撮影の分野で

20世紀には支配的な存在でした

時価総額は300億ドルにも達しましたが

残念ながらデジタル撮影の登場で

フィルム業界が衰退し

Kodakのフィルム帝国も衰退しました

ここまで動画を見たあなたは

優れた企業選びの秘密が分かりましたよね

次の動画では

売買のタイミングについて説明します!

これらの内容は、情報提供及び投資家教育のためのものであり、いかなる個別株や投資方法を推奨するものではありません。こちらの投資情報は説明目的の用途でのみ提供されており、すべての投資家にとって適切であるとは限りません。 詳細情報