Apple（ $アップル (AAPL.US)$ ）は日本時間9月10日午前2時より、毎年恒例の新製品発表イベントを開催します。

今回のテーマは「Awe dropping（圧倒的な驚き）」です。

イベントを前に「注目ポイント」、「新製品発表の株価インパクト」、「ウォール街の見解」について解説します！

Apple Event ライブ配信の予約はこちら：

注目ポイント

Appleは具体的な新製品を明示していませんが、例年通り主役は新型iPhoneになると見られています。

複数のメディア報道によれば、iPhone 17シリーズは4機種展開となる見通しです：

• iPhone 17（標準版）

• iPhone 17 Pro

• iPhone 17 Pro Max

• iPhone 17 Air（新登場？従来のPlusに代わり、史上最薄・最軽量のiPhoneとなる見込み）

今回のイベントは「iPhone大改版」の幕開けであり、同社の最大収益源であるiPhoneにおける重要な戦略転換を象徴するとされます。

iPhone以外では、Apple Watchの新製品（Series 11、Ultra 3、SE 3）が同時に発表される可能性が高いとされています。3機種同時刷新は3年ぶりで、特にUltra 3は大画面化や急速充電対応が予想され注目度が高まっています。

さらに、AirPods Pro 3も約3年ぶりに刷新される見込みで、サプライズ候補のひとつとされています。

新製品発表の株価インパクト

新製品発表後の株価どのように動いたでしょうか？

過去の株価推移が再現されるわけではありませんが、参考材料にはできます。

当社が2010年以降のApple新製品発表イベントと株価推移を整理したところ、イベント当日の株価は下落するケースが大半でした。特にiPhone 4以降では、発表日の終値が下落した割合は7割を超えています。

背景としては、イベント後に「期待の織り込みが一巡する」ことで株価が調整するためです。「価格が高すぎる」「デザインが変わらない」「画面に問題がある」などの批判が必ず出ており、この構図が過去10年繰り返されてきました。結果として、Apple株は短期的に下押しされる傾向が見られるのです。

もっとも、イベント後の60日間に目を向けると、過去15回のうち11回は株価が上昇しており、上昇率は最大で20％台であることがわかりました。これは、市場でどれほど批判的な声が上がっても、新型iPhoneを購入する消費者が後を絶たなかった事実を反映しています。

イベント後の状況を見極め60日以内でエントリーすれば、11月までに約7割の確率で利益が見込めます。さらに12月や1月の米国消費シーズンまで保有すれば、iPhone需要の増加を追い風に消費関連株としての上昇も期待できると考えられます。

一般的に、ハロウィンからクリスマスにかけてが米国消費の繁忙期とされており、市場はこの季節性を織りこみにいきます。旺盛な需要が確認されれば、年末相場に先立ってApple株は一段高となる可能性があります。

一方で、オプション市場の建玉分布を確認すると、イベント翌週にあたる9月12日限月の未決済建玉では、240ドルのコールオプションに大量のポジションが集中しており、ここが大きなレジスタンスとして意識される可能性があります。反対にプットの建玉は相対的に少なく、下値ヘッジ需要は限定的と見られます。

アクセス方法：銘柄ページ＞オプション＞オプション分析

イベント後60日間では15回中11回で株価が上昇したという過去の傾向を踏まえ、長期的なアップサイドを見込む投資家にとっては、以下のような取引戦略に検討余地があります。

• 個別株・ETFの買い

• 現物株（ $アップル (AAPL.US)$ ）

• レバレッジ型ETF：

• 2倍ロング AAPL ETF – Direxion（ $Direxion デイリー AAPL 株 ブル2倍 ETF (AAPU.US)$ ）

• 2倍ロング AAPL ETF – GraniteShares（ $GraniteShares 2x Long AAPL Daily ETF (AAPB.US)$ ）

• 2倍ロング Apple ETF – T-Rex（ $T-Rex 2X Long Apple Daily Target ETF (AAPX.US)$ ）

• オプション戦略

• 小口資金なら：コールオプション買い（アップサイドのレバレッジ獲得）

• 大口資金なら：プットオプション売り（株価下支えを想定しつつ、プレミアム収入を得る戦略）

自身のリスク許容度や資金規模に応じて、現物・ETF・オプションを組み合わせることで、イベント後のApple株の動きを柔軟に取りに行けます。

アクセス方法：銘柄ページ＞オプション＞チェーン＞コール

イベント後に株価が軟調に推移すると予想する場合、次のような戦略も考えられます。

• ベア型ETFの活用

• 例：1倍ショート AAPL ETF – Direxion（ $Direxion デイリー AAPL株 ベア1倍 ETF (AAPD.US)$ ）

• 信用取引の売り

• オプション戦略

• プットオプションの買い（株価下落局面で利益を得る）

強気・弱気の両シナリオに応じて、取引戦略を使い分けることで、イベントをトリガーとした短期的な値動きに対応できます。

アクセス方法：銘柄ページ＞オプション＞チェーン＞プット

ウォール街の見解

ゴールドマン・サックスは、iPhone 17シリーズについて強気を示しています。大幅なアップデートと価格戦略が買い替え需要を喚起すると予想。iPhoneの売上が2025会計年度に前年比+5％増加し、さらに2026年度には+7％成長すると見込んでいます。

なお、ゴールドマンは「iPhone 17 Air」に関しては中立的な立場です。軽量・薄型という特徴は一部の消費者を惹きつけるものの、バッテリー容量や背面カメラ（シングルレンズ）で妥協があるとし、標準モデルと比較した魅力は限定的になり得ると指摘しています。

価格戦略の見通し

消費者にとって最大の関心事はやはり価格です。JPモルガンは以下の価格設定を予想しています：

• iPhone 17（標準版）：799ドル（前モデルから据え置き）

• iPhone 17 Pro：1,099ドル（従来の999ドルから引き上げ）

• iPhone 17 Pro Max：1,199ドル（据え置き）

• iPhone 17 Air：899～949ドル（従来のiPhone 16 Plus：899ドルを置き換え）

注目すべきは、Proモデルの値上げが単なる価格引き上げではない点です。JPモルガンのレポートによれば、基本ストレージ容量が128GBから256GBへ倍増すると予想されており、Appleは低容量モデルを廃止することで名目上の価格を引き上げる構造となります。したがって、同容量を購入するユーザーにとって実質的な価格は変わらないものの、Proモデルが2017年のiPhone X以来維持してきた999ドルの起点価格はついに更新されることになります。

レポートでは中国市場がiPhone販売の成否を左右する決定的要因であると強調しています。中国市場は価格に非常に敏感であり、通信キャリアやプラットフォームによるスマートフォン補助金の適用可否が需要を大きく左右するというのです。

現在、6,000人民元（約840米ドル）未満のスマートフォンは一部補助金の対象となります。しかし、iPhone 17 Airの予想価格899ドルはこの水準を上回るため、補助金の恩恵を受けられない見込みです。

レポートは、この点を「最大の勝負所」と位置づけています。Airの価格を800ドル前後に抑えられていれば、補助金の対象に組み込むことができるため、中国での販売台数を大きく押し上げる可能性があり、販売見通しに大きな上振れ余地を与えると分析しています。

今回のイベントは、新製品の発表にとどまらず株価への影響を占う重要なタイミングでもあります。