NYダウ(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)とは?算出方法と構成30銘柄をわかりやすく解説
NYダウ(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)は、米国を代表する30社の大型株の動向をまとめた株価指数です。世界で最も歴史の古い株価指数の一つです。本記事では、NYダウの意味、算出方法、構成30銘柄、S&P500・ナスダック 100・日経平均との違い、税金までを1本にまとめて解説します。
NYダウ(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)とは?基本を解説
米国の大型成熟企業30社で構成される株価指数
1896年5月26日に算出が始まった歴史ある指数
S&P Dow Jones Indices(S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス)社が算出・管理
指数は「ポイント」単位で毎日ニュースで伝えられる
NYダウの意味と歴史
NYダウ(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)は、米国のニューヨーク証券取引所とナスダックに上場する30社の代表的な大型企業(ブルーチップ)の株価動向を示す株価指数です。「ダウ平均」「NYダウ工業株30種」とも呼ばれます。ブルーチップとは、業績や財務基盤などの面で市場から高い評価を受けている大手優良企業を指す言葉です。
指数の歴史は、チャールズ・ダウが1884年に鉄道株中心の11銘柄の平均を算出したことにさかのぼります(後のダウ輸送株平均の前身)。現在の「ダウ・ジョーンズ工業株平均(DJIA)」は1896年5月26日に12銘柄・40.94ポイントで算出が始まり、1928年に30銘柄へ拡大されて現在に至ります。算出・管理はS&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社が行っています。
NYダウは「ダウ・ジョーンズ・アベレージズ」と呼ばれる指数ファミリーの中核です。輸送株を対象とするダウ輸送株平均や、公益事業株を対象とするダウ公益株平均などとともに日々算出されています。
出典:S&P Dow Jones Indices「Dow Jones Averages」公式ページ、同公式プレスリリース(2026年6月の構成変更)。取得日:2026年11月初
NYダウ株価の見方とポイント
指数は「ポイント」単位・ドル建てで表示
「前日比〇〇ポイント高(安)」が基本表現
米国市場は日本時間の深夜に開く
24時間取引対応アプリなら深夜にも発注可
NYダウは「ポイント」という単位で表示され、構成銘柄の米ドル建ての株価をもとに算出された数値がニュースで伝えられます。「前日比〇〇ポイント高(安)」という表現がこれにあたります。
米国市場の立会時間は日本時間の深夜にあたるため、日中に前日の結果を確認する流れが基本です。一方、24時間取引に対応するアプリであれば、対象銘柄について通常の立会時間外にも取引できます。
米国株24時間取引対象銘柄数最多。いつでも、選べる、moomooで。
※米国株・米国ETF取引を提供するネット証券5社との比較。(当社調べ、2026年8月10日時点)
※取扱銘柄は、時価総額や銘柄の流動性に応じて買付や売却が制限される場合があります。
現在値・チャートの見え方
NYダウの現在値やチャートは、米国市場の立会時間中であればリアルタイムで推移します。時間外取引の時間帯は流動性が下がり、スプレッドが広がりやすいため、表示される価格が実勢と離れることがあります。現在値と推移はmoomooの米国市場行情ページで確認できます。日足・分足の切替や、前日比・年初来比の表示も同じ画面で切り替えられます。
NYダウの算出方法を解説(価格加重平均と除数)
算出方法は「価格加重平均」で株価の高さが影響度
株価の高い銘柄ほど指数への影響が大きい
株式分割や入替えのたびに「ダウ除数」を調整
除数は現在1より小さく、変動を拡大して映す
算出方法は「価格加重平均」
S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社の公式方法論書では、価格加重指数について「構成銘柄のウエイトは構成株の価格のみで決まる」と定義されています。
具体的には、30社の株価を合計し、「ダウ除数(Divisor)」という調整値で割って指数を算出します。計算では構成銘柄の持分を一律の数に揃える方式がとられ、S&P500などの「時価総額加重平均」と異なり、企業の規模ではなく株価の高さが指数への影響度に反映される仕組みです。
つまり株価が高い銘柄ほどNYダウへの影響が大きくなります。S&P Dow Jones Indices社は公式に「NYダウは価格加重指数であり、低位株は指数への影響が実質的に無視できる程度になる」と説明しています。そのため現在株価の高い金融・情報技術系銘柄が値動きすると指数が大きく動きます。
株式分割で調整される「ダウ除数」
ダウ除数は、株式分割や構成銘柄の入替えが行われるたびに調整され、指数の連続性を保つ仕組みです。公式方法論書では「構成株に影響を与えるあらゆる価格的コーポレートアクション(価格調整・特別配当・株式分割・スピンオフ等)に対して除数を調整する」と規定されています。
たとえば株式分割が行われると、分割銘柄の株価は値下がりしますが、企業価値は変わりません。価格加重平均のNYダウでは株価が下がると影響度が減るため、そのままでは指数が不当に下がってしまいます。そこで除数を調整し、分割前後で指数水準が連続するようにつじつまあわせを行います。
当初は除数が当時の構成銘柄数と等しい値でした。長年の株式分割や入れ替えを経て現在は1より小さな値になっており、構成株の小さな値動きが指数では拡大して映る性質があります。除数の現在の具体的な数値は日々調整で変動するため本記事には記載しません。出典:S&P Dow Jones Indices「Dow Jones Averages Methodology」
NYダウの構成30銘柄
米国の代表的30社で構成(2026年11月時点)
情報技術、金融、ヘルスケア、一般消費財・サービスが中心
構成は委員会判断で入替えあり
直近は2026年6月にAlphabet追加・Verizon除外
以下はNYダウを構成する30銘柄です(2026年11月時点・S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス公式ベース)。セクター分類はGICS(グローバル・インダストリー・クラシフィケーション・スタンダード)に基づきます。本リストは特定銘柄の推奨を目的とするものではなく、時点データで個別銘柄の株価・配当は日々変動します。為替変動による円建て価額の変動リスク、減配リスク、元本を割り込むリスクがあります。
ティッカー | 企業名 | GICSセクター |
|---|---|---|
AXP | American Express | 金融 |
AMGN | Amgen | ヘルスケア |
AAPL | Apple | 情報技術 |
BA | Boeing | 資本財・サービス |
CAT | Caterpillar | 資本財・サービス |
CVX | Chevron | エネルギー |
CSCO | Cisco | 情報技術 |
KO | Coca-Cola | 生活必需品 |
DIS | Disney | コミュニケーション・サービス |
GS | Goldman Sachs | 金融 |
HD | Home Depot | 一般消費財・サービス |
HON | Honeywell International | 資本財・サービス |
IBM | IBM | 情報技術 |
JNJ | Johnson & Johnson | ヘルスケア |
JPM | JPMorgan Chase | 金融 |
MCD | McDonald's | 一般消費財・サービス |
MMM | 3M | 資本財・サービス |
MRK | Merck | ヘルスケア |
MSFT | Microsoft | 情報技術 |
NKE | Nike | 一般消費財・サービス |
NVDA | NVIDIA | 情報技術 |
PG | Procter & Gamble | 生活必需品 |
CRM | Salesforce | 情報技術 |
SHW | Sherwin-Williams | 素材 |
TRV | Travelers | 金融 |
UNH | UnitedHealth Group | ヘルスケア |
V | Visa | 金融 |
WMT | Walmart | 生活必需品 |
AMZN | Amazon | 一般消費財・サービス |
GOOGL | Alphabet | コミュニケーション・サービス |
出典:S&P Dow Jones Indices「Dow Jones Averages」公式ページ、同公式プレスリリース(2024年11月・NVDA/SHW追加)、同公式プレスリリース(2026年6月・Alphabet追加・Verizon除外)
セクター構成比と偏り
30銘柄のGICSセクター別内訳(銘柄数ベース)は、金融5銘柄、情報技術6銘柄、資本財・サービス4銘柄、ヘルスケア4銘柄、一般消費財・サービス4銘柄、生活必需品3銘柄、コミュニケーション・サービス2銘柄、エネルギー1銘柄、素材1銘柄です。ただしNYダウは価格加重平均のため、指数への実質的な影響度は銘柄数ではなく株価の高さで決まります。株価の高い金融・工業・情報技術銘柄が指数の動きを牽引しやすく、構成比は株価変動で日々変わります。
構成銘柄の特徴と分散の考え方
NYダウの構成30銘柄は、いずれも米国を代表する大手企業で、多くが配当を維持しています。配当を重視する投資家にとっては分散投資の対象の一つとして関心が集まります。ただし30社という少数構成と価格加重平均の性質上、特定のセクターや高株価銘柄に指数が偏りやすい点には留意が必要です。
ダウ全体に投資したい場合は、個別銘柄を一つひとつ選ぶよりもNYダウに連動するETFを活用する方が分散の手間を減らせます。個別銘柄の株価や配当利回りは日々変動するため、最新の数値はmoomooアプリで銘柄ページからご確認ください。
テーマ型ETF(株価指数):個別株を選ぶ自信がないので市場全体に投資したい方へ。moomooならS&P500やナスダック100など主要指数に連動するETFを絞り込めて、個別株選びの手間なく分散投資を始められます。NYダウ連動ETFも同タブから探せます。
アプリ画面:マーケット> ETF> 株価指数ETF

※取扱銘柄は時価総額や銘柄の流動性に応じて買付や売却が制限される場合があります。
NY ダウに連動する ETF での取引
NYダウ連動ETFで30銘柄に分散投資
選び方は経費率・純資産額・連動指数の3点
取引手数料と為替コストが損益に響く
moomooなら対象銘柄を1米ドルから米国株投資が始められ、約2,600銘柄が端株取引可能。
米国株や米国ETFは1株単位の価格が高い銘柄も多く、まとまった資金がなくて始めにくいと感じる方もいらっしゃいます。少額から対象銘柄に投資できる仕組みを活用すれば、NISAの非課税枠を使い切れない端数も含めて米国株・ETFに資金を回せます。米国株の買い方の基本は別記事でやさしく解説しています。

※取扱銘柄は時価総額や銘柄の流動性に応じて買付や売却が制限される場合があります。
NYダウに連動するETFとは
NYダウの動きに連動するETF(上場投資信託)は、ダウ・ジョーンズ工業株価平均指数に連動することを目指します。米国市場ではDIA(SPDR Dow Jones Industrial Average ETF)などが広く認知されている銘柄の一つで、1回の取引でダウ30銘柄に分散投資するのと近い効果を狙えます。
ETF選びで迷う場合は、経費率・純資産額・連動する指数の3点を基準に絞り込むのが基本です。経費率は保有コストに直結し、純資産額が大きいほど流動性が高く売買しやすくなります。セクター別のETFの選び方は、米国ETFランキングをセクター別にまとめた記事も参考になります。
円建てで見たときのリターン
日本の投資家が米国株やNYダウ連動ETFを保有する場合、最終的な損益は「株価の変動」と「為替の変動」の両方で決まります。指数自体はドル建てで動いても、円に換え直した時点で円高になれば目減りし、円安になれば増えます。これが為替差益・差損です。
たとえNYダウがドル建てで上昇しても、同期間に円高が進めば円建てリターンは相殺されて小さくなり、最悪の場合はマイナスに転じることもあります。反対に円安が進めば、ドル建て上昇に為替の追い風が加わり、円建てリターンは拡大します。
この為替影響を抑えるために、為替ヘッジ付きのETFや投資信託を活用する選択肢もあります。為替ヘッジをつけると円高の悪影響を軽減できる一方、ヘッジコストが日々かかり、円安局面では為替益も得られなくなります。ヘッジなしかヘッジ付きかは、円相場の見方と手数料の許容度で選び方が分かれます。為替は予測が難しいため、中長期的な保有を前提にどちらか一方に偏りすぎない設計も選択肢の一つです。
米国株・ETFの取引手数料
NYダウ連動ETFや構成銘柄を日本から取引する場合、取引手数料と為替コストが損益に響きます。米国株はドル建てで取引するため、円を米ドルに両替する段階で為替手数料やスプレッドがかかり、頻繁に取引するほどコストが積み上がります。

※NISA口座以外のお取引について、0.01ドル未満の手数料は0.01ドルとして取り扱います。(ベーシックコースの場合)※米国株現物委託取引を提供するネット証券5社との比較。米国株現物委託取引(課税口座)における約定代金10米ドルの場合。(当社調べ、2026年7月27日時点)※為替手数料は定期的に見直しを行っており、今後有料となる可能性がございます。※為替手数料は無料ですが、両替レートにはスプレッドが含まれます。
保有後は値動きの監視と損益管理が投資の収益性を分けます。四半期決算やマクロ指標の発表タイミングで保有銘柄の評価を整理し、アラートや注文で発注・損益確認まで一元管理するのが基本です。
NYダウとS&P500・ナスダック 100・日経平均の違い
構成銘柄数と算出方法が4指数で異なる
NY ダウは 30 銘柄で構成、価格加重方式です。米国の大手優良企業を中心としています
S&P500 は 500 銘柄で構成され、時価総額加重方式です。業種が幅広く分散しています
ナスダック 100 は時価総額加重方式です。IT・成長株の比率が高い特徴があります
日経平均株価は日本の 225 銘柄で構成され、価格加重方式です。日本を代表する大手企業を中心としています
四大指数の違いを比較
米国を代表する株価指数としてNYダウ、S&P500、ナスダック 100、日本を代表する指数として日経平均株価がよく並べて語られます。4指数はいずれも市場の動向を示しますが、構成銘柄数・算出方法・建て通貨が大きく異なります。
指数 | 構成銘柄数 | 算出方法 | 建て通貨 | 主な特徴 |
|---|---|---|---|---|
NYダウ | 30 | 価格加重平均 | 米ドル | 米国の大型成熟企業30社 |
S&P500 | 500 | 時価総額加重平均 | 米ドル | 米国の大型株を幅広く網羅 |
ナスダック 100 | 約100社(複数の株式クラスが採用される場合があります) | 時価総額加重平均 | 米ドル | IT・成長株の比率が高い |
日経平均 | 225 | 価格加重平均 | 円 | 日本の代表的225銘柄 |
NYダウと日経平均は同じ価格加重平均ですが、建て通貨が異なります。NYダウは米ドル建てのため日本の投資家には為替変動が乗り、日経平均は円建てのため為替の影響を直接受けません。この違いが、円建てで見たときのリターンに大きな差を生みます。
為替の影響を受けたくない場合は円建ての日本株指数、米国市場の成長を取りたい場合は米ドル建ての米国指数、という使い分けが基本です。
投資目的による指数の選び方
米国市場への投資を検討する際、どの指数に連動するETFを選ぶかは投資目的次第です。厳選された大企業の安定性と配当の継続性を重視するならNYダウ、約500社に広く分散して米国経済全体の成長を取り込むならS&P500、IT・テック関連の大型成長株に集中投資して大きな値上がり益を狙うならナスダック 100、という大まかな目安で選び方が分かれます。
S&P500への投資を具体的にイメージしたい方は、S&P500一括投資シミュレーションで将来の資産を試算する記事も参考になります。
複数の指数を組み合わせることで、リターンとリスクのバランスを取りやすくなります。いずれにしても、過去の実績は将来の成果を保証するものではなく、為替変動や元本を割り込むリスクがある点に留意が必要です。ETFは連動する指数の変動や為替の変動によって価格が変動し、投資元本を割り込むおそれがあります。
商品ごとに手数料やリスクが異なります。投資をする際は ETF の関連資料を十分に確認したうえで、ご自身の判断と責任にお取引ください。
米国株投資にかかる税金(NISA・特定口座・為替差益)
課税口座の税率は約20.315%(復興特別所得税含む)
NISAは対象となる配当・譲渡益が非課税
特定口座で確定申告の負担を軽減
為替差益も譲渡益として課税対象
米国株の配当金は、日米租税条約に基づき原則として米国で 10% の源泉徴収が行われます
NISA 口座は国内課税が免除される仕組みのため、外国税額控除を利用できません
米国株やNYダウ連動ETFをNISA口座以外で取引する場合、売買益と配当金には原則として約20.315%の税金(所得税・住民税・復興特別所得税の合計)がかかります。
NISA口座では、成長投資枠の対象銘柄であれば、対象となる配当金や譲渡益が日本国内で非課税となります。ただし米国株の配当金には原則として米国で源泉徴収(10%)が行われ、NISA口座では外国税額控除を利用できません。税務の詳細は金融庁サイトまたは税理士にご確認ください。

特定口座を開設すれば、証券会社が1年間の売買益・配当金を集計した年間取引報告書を作成するため、確定申告の負担を大幅に軽減できます。源泉徴収ありの特定口座なら原則確定申告は不要です。
米国株を円で売却する際、為替の変動で生じる為替差益も譲渡益として課税対象になります。取得時と売却時の為替レートの差が損益に加算されるため、株価が上がっても為替が円高に振れば税務上の損益は圧縮される点に留意が必要です。為替差損が生じた場合は他の譲渡益と損益通算できる場合があります。詳細は税理士にご確認ください。
※出典:国税庁タックスアンサー No.1463「株式等を譲渡したときの課税(申告分離課税)」、同 No.1476「特定口座制度」、同 No.1330「配当金を受け取ったとき(配当所得)」、同 No.1240「居住者に係る外国税額控除」,取得日:2026年11月初
※税制は改正されることがあるため、最新の取扱いは金融庁サイトまたは税理士にご確認ください。
※本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品・銘柄への投資を推奨するものではありません。投資にはリスクが伴い、元本を割り込む可能性があります。過去の実績は将来の成果を保証するものではありません。投資の最終的な判断はご自身の判断と責任において行ってください。
※NISA税務の詳細は金融庁サイトまたは税理士にご確認ください。
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<手数料・費用等について>米国株・ETF・ETNのお取引にあたっては、所定の取引手数料等がかかります。また、日本円と米ドルの両替を行う場合には、為替コストが発生することがあります。ETFによっては、投資先ファンドの運用管理費用(信託報酬等)その他の費用を間接的に負担する場合があります。手数料・費用等は、取引口座の種類、手数料コース、取引条件および商品によって異なります。詳細については、当社ウェブサイトの「手数料」ページおよび各商品の関連資料をご確認ください。
よくある質問(FAQ)
NYダウはいくつの銘柄で構成されていますか?
30銘柄で構成されています。S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスの委員会が構成銘柄の入替えを判断しており、2024年11月にNVIDIA(NVDA)とシャーウィン・ウィリアムズ(SHW)が追加されてインテル(INTC)とダウ(DOW)が除外され、2026年6月にはAlphabet(GOOGL)が追加されてベライゾン(VZ)が除外されました。
NYダウの算出方法は?
価格加重平均で算出されます。30社の株価を合計し、「ダウ除数」と呼ばれる調整値で割って指数を計算します。株価の高さが指数への影響度に反映されるため、株価の高い銘柄ほどダウの値動きへの影響が大きくなります。株式分割や構成銘柄の入替えのたびに除数が調整され、指数の連続性が保たれます。
NYダウとS&P500は何が違いますか?
構成銘柄数と算出方法が異なります。NYダウは30銘柄・価格加重平均で米国の大型成熟企業を中心に構成されるのに対し、S&P500は500銘柄・時価総額加重平均で米国の大型株をより広く網羅します。NYダウは歴史と知名度で広く認知されていますが、分散度ではS&P500が勝る側面があります。
NYダウに連動するETFは買えますか?
はい、米国市場ではダウ・ジョーンズ工業株価平均指数に連動するETF(DIAなど)が取引されており、日本からも米国ETFを直接取引できる証券会社を通じて購入できます。連動する指数・経費率・純資産額を基準に選ぶのが基本です。取扱銘柄は証券会社により異なります。ETFは連動する指数や為替の変動によって価格が変動し、投資元本を割り込むおそれがあります。
NYダウの値動きは日本時間でいつわかりますか?
米国市場の立会時間は日本時間の深夜にあたり、米国のサマータイム(夏時間)と標準時間(冬時間)で時刻が切り替わります。夏時間は日本時間22:30〜翌5:00、冬時間は日本時間23:30〜翌6:00が立会時間です。切り替えは、夏時間が3月第2日曜日、冬時間が11月第1日曜日に行われます。このため夏時間の期間は冬時間より1時間早く市場が開きます。 米国市場の立会時間は日本時間の深夜にあたるため、日中に前日の結果を確認する流れが基本です。一方、24時間取引に対応するアプリであれば、対象銘柄について通常の立会時間外にも取引できます。
NISAで米国株やNYダウ連動ETFは買えますか?
米国株はNISA成長投資枠の対象銘柄であれば購入できます。NISA口座では、対象となる配当金や譲渡益は日本国内で非課税となります。ただし、米国株の配当金には原則として米国で源泉徴収(10%)が行われ、NISA口座では外国税額控除を利用できません。税務の詳細は金融庁サイトまたは税理士にご確認ください。
これらの内容は、情報提供及び投資家教育のためのものであり、いかなる個別株や投資方法を推奨するものではありません。こちらの投資情報は説明目的の用途でのみ提供されており、すべての投資家にとって適切であるとは限りません。 詳細情報




