ETFとは?
1.ETFとは?
投資信託には上場株式と同じように上場しているETF(Exchange Traded Funds=「上場投資信託」)や上場していない一般的な投資信託があります。言い換えれば、ETFは投資信託の1つのカテゴリーに含まれます。
一般的に上場していない投資信託の基準価額は、稼働日ごとに1日1回変更されます。それに対してETFは、金融商品取引所の取引時間内に、投資家の判断で、株式と同様に相場の動きを見ながら自由に売買ができます。また、ETFは金融商品取引所で一般投資家に売買される「流通市場」と、ETFの受益権が設定・交換される「発行市場」があります。
ETFは、上場していない投資信託と比べて、取引手数料が比較的安い商品が多いです。高い頻度で売買できるので、通常の投資信託に比べると値動きが大きくなる傾向があります。
ETFの種類としては、日経平均株価等、特定の指数の動きに連動する運用成果を目指す、運用されるインデックス型と、そのような連動対象指数を定めないアクティブ型のETFがあります。連動する指数は日本株、米国株等の外国株式だけでなく、債券、REIT(リート)、通貨、コモディティ(商品)も含まれます。
2.ETFの特徴
① 仕組み、値動きが分かりやすい
ETFは、金価格や日経平均株価など特定の価格に連動するインデックス型と、特定の連動資産がないアクティブ型の2種類に分類されます。
インデックスファンド(インデックス連動型ETF)は、日経平均株価(225種)、米S&P500(スタンダード・アンド・プアーズ500種)、TOPIX(東証株価指数)などの特定の市場指数や金(貴金属のゴールド)の価格などに連動するETFです。
また、有名な米国企業エヌビディア$エヌビディア (NVDA.US)$ やテスラ $テスラ (TSLA.US)$ などの単一の株式銘柄の値動きを追跡する上場投資信託(ETF)は多くの投資家に注目され、人気を集めています。
このタイプのETFの運営責任者(ファンドマネージャー)は指数の価格変動に沿って機械的に株式などを入れ替えるだけで運用できるため、運用上の手間があまりかからないので、信託報酬(投資信託を保有している時に発生する手数料)を低く抑えやすいという特徴があります。
アクティブファンドは、ETFの運用責任者の判断により、投資対象や比率を随時に変更できる投資信託です。アクティブ運用型ETFも保有銘柄の開示や月次レポートの提供などを通じて、透明性の高い仕組みが確保されています。そのため、運用の実績が分かりやすく、安心して投資することが可能です。
アクティブファンドは、特定の指数よりも優れた成績を目指すため、運用責任者が独自の判断で投資対象を選定し、随時入れ替えます。したがって、手間がかかるため、信託報酬などのコストはインデックス型ETFと比較してやや高めになることがあります。

② 投資資金が少なくても分散投資が可能
ほとんどのETFは、対象となる資産を幅広く分散投資しているため、個別の株式などの特定の投資リスクを低減できると言われています。たとえば日経平均株価に連動するETFを購入することは、日経平均株価に採用された225銘柄を保有するのとほぼ同じ投資効果があります。
日本株のほか、外国株やREIT(不動産投資信託)、商品などに投資するETFもあり、種類も豊富です。異なる資産クラスや地域に投資するETFを組み合わせることで、ポートフォリオを多様化し、リスクを分散させる国際分散投資が可能です。
③ 少額から投資ができるうえに低コスト
運用コストが0.1〜1%程度と、インデックスファンドを含む一般的な(非上場の)投資信託に比べて低いです。
下表にまとめたETF、投資信託、株式投資の違いです。ETFは投資信託でありながら株式と同様に上場しているため、投資信託と株の両方の要素を併せ持っています。つまり、ETFは株式と投資信託の「いいとこどり」をした投資商品と考えることができます。

ご注意
一般的に、ETFや非上場の投資信託を含む投資商品は元本が保証されていません。したがって、投資によっては元本割れや損失が発生する可能性がありますので、場合によっては元金を割り込む損失となってしまう場合があり得る事をご承知ください。
チャート等で示される基準価格などの実績は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。また、チャートや数表などは、本資料作成時点の情報であり、最新の内容と異なる可能性があります。投資判断を行う際には、最新の目論見書、契約締結前交付書面等をご確認ください。
本情報は、信頼性のある情報に基づいて作成されていますが、正確性や完全性を保証するものではありません。投資判断を行う際には、情報をご確認ください。
これらの内容は、情報提供及び投資家教育のためのものであり、いかなる個別株や投資方法を推奨するものではありません。こちらの投資情報は説明目的の用途でのみ提供されており、すべての投資家にとって適切であるとは限りません。 詳細情報
