１、投資信託のメリットは

投資信託の4つのメリット

投資信託には次のようなメリットがあります。

• 少ない金額から投資できる。

• 手間がかからない

投資信託に集まった資金をファンドマネージャーと呼ばれる運用の責任者が実際の売買を行うので、投資信託の投資家は、細かな銘柄分析や個別銘柄の売買をする必要はありません。

• 分散投資でリスクを軽減できる

一つの投資信託で、日経225種平均株価や世界の多くの国々の株式に分散投資できるものがあります。これにより、投資先を自由に分散させることが可能です。さらに、少額から投資信託を購入できるため、購入時期を分散させることも容易です。そのため、もし購入した投資信託が値下がりしてしまったとしても、その後に手軽に買い足すことで大きなリターンを狙うことができます。

• 個人では投資しにくい国や地域、資産に投資できる

インドの経済成長率は高く、株価が高騰している銘柄も多く見られます。インド企業の中でごく少数の銘柄がアメリカの株式市場に上場していますが、それ以外のほとんどの銘柄はインド国内の市場に上場しており、日本からの直接投資は困難です。しかし、インドの株式に投資している投資信託であれば、日本からでも手軽に購入することができます。

他には、ベトナム株に投資する投資信託や、「オール・カントリー」と呼ばれる多くの国々の株式を対象とした投資信託もあります。さらに、アメリカ国債に投資する投資信託も存在します。

2、投資信託を生かす積み立て投資

投資信託の買い方は、大きく「一括購入」と「積立購入」に分けられます。一括購入は一度にまとめて金融商品を購入する方法です。一方、積立購入は一定の金額で定期的に購入を続ける購入方法です。

自動積立による長期投資：積立型の投資信託は、毎月自動で一定額が積み立てられるため、手間を最小限に抑えながら資産形成を行うことができます。

積立投信とは、投資信託を毎月一定額購入できるサービスのことです。主に長期的な資産形成を目的としており、少額からコツコツと積み立てていく仕組みです。ここでは、積立投信を利用するために必要な投資信託の基本、積立投信のメリット・デメリット、そして積立投信の種類について解説します。

① 一括購入のメリット:

• 大きな利益が得られる：

投資のタイミングが良ければ、短期間で大きな利益を得られる可能性があります。一括で購入した場合、その直後に市場（投資信託の基準価額）が上昇すれば、大きな利益を得ることができるでしょう。

• 手間が少ない：

一度に全額を投資するため、毎月の積立や他の出費を含めた管理の手間がかかりません。

② 一括購入のデメリット:

• 大きな損失の恐れがある:

一括購入後に市場が下落した場合、1回の投資で大きな損失を被る可能性があります。

• ある程度の資金が必要：

一括購入には、まとまった初期投資が求められます。

• 積立購入により、市場の変動を緩和できるので、利益を得られる可能性が高まる。（ドルコスト平均法を活用）:

毎回同じ資金を投入していると、市場価格（投資信託の基準価額）が高いときは購入量（口数）が少なくなり、価格が低いときには多く購入することになります。そのため、一度に購入するよりも、平均的に低い価格で購入できる可能性が高くなります。

• 1回の投資金額を抑えられる:

毎月一定の金額を投資するため、大きな初期投資が不要で、精神的なストレスも少なくなります。

④ 積立購入のデメリット:

• 市況によっては利益が小さくなる：

投資を始めた直後に 市場が急上昇した場合、一括投資ほどの利益は得られません。

• 資金管理の手間がある:

積立購入は、他の出費も含めて毎月の資金管理が必要となるため、一部の投資家にとっては面倒に感じられるかもしれません。

3、投資信託と新NISA

皆様ご存じの通り、新NISAは2024年から開始され、旧NISAと比較して制度が大幅に拡充され、非課税のメリットが増えました。新NISAでは、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの投資枠が設けられています。

つみたて投資枠では、金融庁が指定した長期・積立・分散投資に適した投資信託に投資することができます。つみたて投資枠の対象となる投資信託は、現行のつみたてNISAと同様に、長期・積立・分散投資に適していると金融庁が定めた要件を満たす公募株式投資信託および上場株式投資信託（ETF）に限定されています。

一方、成長投資枠では、投資信託やETFに加えて、個別株式や不動産投資信託（REIT）など、旧制度の一般NISAで投資できた商品の多くが対象となっています。ただし、一定の要件が追加されたため、一般NISAで対象だった投資信託の中には、その要件を満たさず、成長投資枠の対象外となる商品もあります。

投資信託には非常に多くの種類があり、それぞれ運用手法が異なります。そのため、少しややこしいのですが、投資信託には次の4つの分類があります。

1.「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の両方の対象となるもの

2.「つみたて投資枠」の対象となるもの

3.「成長投資枠」の対象となるもの

4. どちらの対象にもならないもの

投資信託の正式名称または愛称（略称）で検索し、投資信託のホームページを確認すると、その投資信託がどのカテゴリーに属しているかが記載されています。

4、ETFとは？

投資信託には、株式と同様に上場しているETF（Exchange Traded Funds＝「上場投資信託」）と、上場していない投資信託があります。つまり、ETFは投資信託の一つのカテゴリーです。

一般に、上場していない投資信託の基準価額は1日1回更新されますが、ETFは取引時間内に株式と同様にリアルタイムで相場の値動きを見ながら売買できます。また、ETFには、金融商品取引所で一般投資家が売買する「流通市場」と、ETFの受益権が設定・交換される「発行市場」が存在します。さらに、ETFの取引手数料は上場していない投資信託と比べて比較的安いことが多く、そのため気軽に売買できる一方で、通常の投資信託より値動きが大きくなる傾向があります。

ETFの種類としては、日経平均株価など特定の指数に連動する運用成果を目指すインデックス型ETFと、連動対象指数を定めないアクティブ型ETFがあります。連動する指数は日本株やアメリカ株などの外国株式だけでなく、債券、REIT（不動産投資信託）、通貨、コモディティ（商品）なども対象となります。