投資信託を比べてみよう
１、投資信託を実際に比べてみよう
実際の投資信託を比べ、解説します。
① TOPIXに連動するインデックス投資信託
まずは、日本国内のTOPIXに連動するインデックス型の投資信託を見てみましょう。NISAのつみたて投資枠と成長投資枠の両方に対応した『iFree TOPIXインデックス』という投資信託があります。TOPIXや日経平均株価は、テレビや新聞で大きく報道されていますね。これまで投資信託を購入した事が無かった方々にもイメージしやすい投資信託ではないでしょうか？
この投資信託は新NISAの「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の両方が対象となっています。
下の図の赤枠で囲んだ基準価格の騰落率をご覧ください。1年で41.1％上昇しています。
このファンド（投資信託）は、日本の上場株式に投資しますが、得られた配当金は投資家には還元しません。その代わりに得られた配当金は投資信託の資産として再投資されます。
この投資信託は、費用を抑えたファンド（投資信託）です。しかも購入、売却時（換金時）には手数料がかかりません。
このファンドの基準価格の変動要因はa、株価の変動です。国内のインデックス投信なので、為替は直接的な変動要因にはなりません。
② ベトナムの株式に投資するアクティブ投資信託
では、次にベトナムの株式に投資するファンドを調べてみましょう。
「ベトナム株ファンド」https://www.daiwa-am.co.jp/funds/detail/3328/detail_top.html
この投信は、NISAの「成長投資枠」に対応しています。
ベトナム株に投資するので、株価そのものの変動リスクがあります。それに加えて外貨で海外株式を売買するので、為替変動のリスクがあります。さらに外国では一般的にその当事国（このファンドの場合はベトナム）と周辺国の政治的、経済的変化による「カントリーリスク」が伴います。
今年の5月31日までに基準価格は1年で34.2%上昇しています。相場の状況によっては、分配金が出ますが、過去の記録を見ますと分配金が出なかった半期もありますね。
信託期間は最長でも2050年5月24日までですが、条件によってはその償還日が前倒しされる可能性があります。
購入時の手数料の上限は3.3%です。そして運用管理料（信託手数料）は年率で1.793%です。
２、投資信託のリスク
① 考慮すべき投資のリスク
投資信託は、預貯金と異なり、元本の保証が無い投資商品です。そのため、投資元本を割り込む場合があります。
多くの特徴の異なる投資信託があります。一般的には、投資信託の投資対象の違いにより、以下のようなリスク、ご注意していただきたい点があります。投資にあたっては、運用会社のホームページの内容、「投資信託説明書（交付目論見書）」などの書類をよくご確認の上、お客様ご自身のご判断で行っていただきますよう、お願いいたします。
主な投資対象が国内株式組み入れた株式の値動きにより基準価額が変化します。
主な投資対象が円建ての公社債や国債などの債券金利、社会情勢の変化により、組み入れ債券の値動きがあり、その基準価額が上下します。
投資対象が海外の債券、株式などを含む上記の1と2に記載の要因の他に為替変動による値動きがあり、投資信託の基準価格が動きます。
為替変動のリスク対策の為、「為替ヘッジあり」の投資信託もあります。
また、投資先の国では、制度が変更されることがあります。また、投資先の国や近隣国の政治・経済状況が変化することもありますが、これらを総じて「カントリーリスク」と呼びます。
さらに、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合もあります。
② その他のリスク
投資信託は運用会社によって設定、運営されています。運用会社の他に顧客に投資信託を仲介する販売会社がある場合が多いです。また投資家から預かっている資金の一部を信託する金融機関が介在するケースもあります。非常に確率は小さいのですが、それらの会社が破綻する事は絶対に無いとは言い切れません。
販売会社の役割は、投資信託という商品の販売で、運用や管理は行いません。投資信託販売の窓口となる証券会社や銀行などの販売会社が破綻したとしても投資信託の運営には影響しません。投資信託の運用は運用会社、投資家が預けた信託財産の管理は信託銀行が行っています。
これらの内容は、情報提供及び投資家教育のためのものであり、いかなる個別株や投資方法を推奨するものではありません。こちらの投資情報は説明目的の用途でのみ提供されており、すべての投資家にとって適切であるとは限りません。 詳細情報