初心者のための投資戦略

05/19 06:36

重要ポイント

● バリュー投資では、割安と考えられる銘柄に長期で投資します。、銘柄の選定においては注意深く調査を行う必要があります。

● グロース投資では、成長性を重視して銘柄選定します。株式の将来の収益に関して、十分な上昇の可能性があるものを選びます。

● モメンタム投資は、マーケットのトレンドに乗って、利益を上げることを目的とした戦略です。

● ドルコスト平均法は、長期にわたって定期的に投資する方法です。

ここでは、初心者に適した4つの投資戦略について見ていきます。それぞれをしっかりと理解することで、長期的視点で自分に合った投資方法を選択できるようになるでしょう。

バリュー投資

バリュー投資家は、言わばバーゲン客のようなものです。会社の本当の価値に比べて、安値で放置されていると思われる価格(バーゲン価格)の株式を買います。相場は必ずしも株価を合理的に形成していないため、株を安く手に入れ、その後会社が正当に評価されて株価が上昇したときに、売却して利益を得ることが可能となるわけです。

伝説的な投資家であるウォーレン・バフェットは、バリュー投資家の代表としてよく挙げられます。彼の言葉に「株価という対価を支払い、ビジネスという価値を得る」があります。彼は辛抱強く、時には何年も投資のチャンスを待ち続けます。そして機が熟したら、資金を投じて、多くの場合は長期でポジションを持ち続けます。

バリュー投資をうまく機能させるためには、株というより事業を買うべきという考え方に基づいて、長期的な視点に立たなければなりません。

グロース投資

グロース投資家は、割安銘柄に焦点を当てるのではなく、成長性を重視します。相場で次の「目玉となる優良銘柄」を探すことだとも言えます。ただし、投機的になることはありません。株式の現在の健全性と、成長の可能性を評価して行われるのが特徴です。

グロース投資をする場合、業界の将来性を考慮するのがポイントです。例えば、「将来は電気自動車業界が有望だ」、あるいは「AIが日常生活に必要不可欠になるだろう」と考えて投資するわけです。その分野の企業のサービスや製品について、成長するに足る明確な根拠が必要です。そのためには最近の業績を調査する必要があります。一貫して増益傾向にあり、成長期待を実現する力を示していなければなりません。

グロース投資の欠点は、まず配当を期待できないということです。企業が成長段階にある場合、多くは事業拡大のために資本を必要とします。そのため、配当支払いのための現金が会社にあまり (またはまったく) 残っていません。さらに、成長スピードが速いほどバリュエーション(企業価値評価)が高くなります。行き過ぎた高評価は、投資家にとってリスクが高くなることを意味します。

モメンタム投資

モメンタム投資家はトレンドの波に乗ります。株式や先物、ETF(上場投資信託)など、その価格が上昇トレンドのときには買い、下落トレンドの場合には売りの取引をします。

この投資の基本的な考え方は、トレンドは一定期間継続するものであり、そのトレンドに乗ることで利益を得られるということです。モメンタム投資では、基本的にテクニカル分析に基づいたルールに則って取引します。相場がどうなったら取引を始めて、どうなったら終了するかを決め、それを厳格に守るという投資方法です。モメンタム投資で使用されるインジケーターとしては、期間の異なる2つの移動平均線が代表的です。例えば、50日移動平均線と200日移動平均線の組み合わせがあり、50日線が200日線を上抜ければ買いサイン、下抜ければ売りサインと考えます。応用として、さらに長期の移動平均線を用いる場合もあります。

ドルコスト平均法

次の3つを決めるだけで、ドルコスト平均法を始められます。

投資金額

投資期間

投資対象

ドルコスト平均法は、利益を保証するものではありません。また、下落トレンドでの損失を回避する方法でもありません。どんな相場であっても一定額を継続的に投入するという実に単純な方法です。相場は価格が変動するものであるため、どれくらいの期間にわたって投資を継続できるか、あらかじめ考えておく必要があります。

まとめ

投資での成功は、宝くじに当選するのと同じではありません。投資の歴史において、多くの人々に成功をもたらしてきた方法を使い続けることが成功の秘訣です。その方法はたった1つではなく、複数の戦略が存在します。生涯にわたって使い続けられる戦略を見つけることが必要になります。ここに挙げた各戦略をもっと深堀りしていくのもオススメです。

これらの内容は、情報提供及び投資家教育のためのものであり、いかなる個別株や投資方法を推奨するものではありません。こちらの投資情報は説明目的の用途でのみ提供されており、すべての投資家にとって適切であるとは限りません。 詳細情報