株価指数(インデックス)とは
株価指数(インデックス)とは
日本の代表的な株価指数には、日経225(日経平均株価)、TOPIX(東証株価指数)、JPX日経インデックス400があります。
株価指数は、取引所全体や特定の銘柄群の株価の動きを表す指標です。時系列で見た場合に、取引所や銘柄群の株価の動きを長期的に評価することが可能です。
株価指数を見ることで日本経済や、日本株式市場のトレンドを知ることができます。トレンドの把握や取引の指標としてだけでなく、投資信託のベンチマークや、先物取引、オプション取引の際の原資産としても用いられます。
日経225(日経平均株価):単位(円・銭)
日本で最も有名は株価指数といえば、日経平均株価です。日本経済新聞社が東京証券取引所のプライム上場約1800銘柄の中から相対的に流動性の高い225銘柄を選定し、225銘柄の株価合計を除数で割った単純平均型の指数です。

TOPIX(東証株価指数):単位(ポイント)
TOPIX(東証株価指数)は「Tokyo Stock Price Index」の略です。
2024年2月現在は構成銘柄の見直し期間中ですが、現時点では旧東証一部に上場していた銘柄を中心に構成されており、構成銘柄の時価総額の増減を基に算出・公表されています。
将来的には東証上場の全銘柄から、プライム・スタンダード・グロース関係なく、コンサルの実施に基づいて構成銘柄を選定、ウェイトを配分し、算出・公表するとの見込みです。
流通株式時価総額100億円未満の銘柄については、すでに段階的にウェイトが低減されており、2025年1月最終営業日にTOPIX構成銘柄から除外されます。
TOPIXの見直し(外部リンク:東証)https://www.jpx.co.jp/markets/indices/revisions-indices/index.html
日経225のほうがTOPIXよりも、一般的な知名度は上かもしれませんが、より広範の銘柄群をカバーしているTOPIXのほうが市場全体の動きに近いと考えられます。国内株式で運用される投資信託のベンチマークとしても、日経平均株価よりTOPIXのほうが多く使われています。

JPX日経インデックス400(JPX400):単位(ポイント)
JPXグループと日本経済新聞社により、企業の資本効率性や収益性、投資家からの視点を意識した経営の重要性に着目し、ROEをはじめとした企業の業績指標などに基づいて選定された400銘柄で構成されます。
算出式はTOPIXと同様ですが、時価総額が著しく大きい銘柄については、組み入れ上限(指数構成銘柄の時価総額合計に対して1.5%)を設定していることで、時価総額の大きい銘柄の影響を低減しているという特徴があります。
moomooアプリからのアクセス方法
株価指数をタップすると、チャートが表示されます。この画面をそのままスクロールダウンすると、組み入れの銘柄も見ることができます。組み入れの銘柄は時価総額や年初来のパフォーマンス等などで並べ替えが可能です。

採用と除外に着目
一方で、株価指数の構成銘柄から除外された銘柄は、投資対象としての魅力を失いやすくなります。これは、インデックスファンドやETFなどが、除外された銘柄を投資対象から外すためです。
投資家としては、株価指数の構成銘柄の入れ替えに注目するとよいでしょう。銘柄が指数に採用されることは、その銘柄への関心や投資額の増加を意味するため、投資戦略において重要な要素となります。
【参考:入れ替え実施日】
日経225は、4月と10月の第1営業日。
TOPIXは、見直し期間中:流通株式時価総額が100億円に満たない銘柄は、段階的にウエイトが低減され、2025年1月に除外される。
JPX400は、8月最終営業日。
指数(インデックス)への投資法は?
上述した株価指数に投資する方法はいくつかありますが、そのうちの1つが「ETF」への投資です。
「ETF(Exchange Traded Funds)」は、上場投資信託と呼ばれるもので、株価指数などに連動して価格が動く商品です。なかでも株価指数連動型のETFを購入すると、沢山の銘柄を購入しなくとも日経平均やTOPIXに組み入れの銘柄群をまるっと持っていることになります。
【ETFを買うメリット】
個別銘柄の選択に迷わなくてよい
簡単に分散投資ができる
投資を始めたばかりで銘柄選定が難しいと感じたり、個別銘柄の値動きに一喜一憂してしまうのであれば、まずETFから始めてみるも良いかもしれません。
moomooで取り扱っている株価指数連動型ETFを調べるには、ETFタブの株価指数ETFから「日経225」や「TOPIX」をタップする方法が便利です。

まとめ
これらの内容は、情報提供及び投資家教育のためのものであり、いかなる個別株や投資方法を推奨するものではありません。こちらの投資情報は説明目的の用途でのみ提供されており、すべての投資家にとって適切であるとは限りません。 詳細情報
