知っておくべき信用取引の基礎知識

信用取引を始める前に、その仕組みやリスクを正しく理解することが重要です。本記事では、信用取引と現物取引の違いに加え、信用取引に関わる基礎知識を専門用語とともに解説します。

信用取引と現物取引の基本的な違い

信用取引と現物取引は、いずれも株式を取引する点では共通していますが、取引の仕組みやルールにには違いがあります。

現物取引は、自己資金の範囲で株を買う取引です。株式の「買い」で始まり、「売り」で取引が終了します。購入した株式の、決済（売却）期限は特にありません。ただし、空売り（持っていない株を売ること）はできません。

信用取引では、証券会社に保証金（担保）を預け、資金を借りて株を購入します。また、株式を借りて売る（空売り）ことも可能です。

信用取引の「買い」は「買建（かいだて）」、「売り」は「売建（うりだて）」といいます。

当社の米国株信用取引の決済期日（決済の期限のこと）は無期限です。

返済

信用取引において、取引を決済することを「返済（へんさい）」と言います。

建玉（ポジション）

現物取引では、購入した株式を「保有株式」と呼びます。

建玉は「ポジション」とも呼ばれます。

「ポジション」は、保有している資産や取引中の契約を指す一般的な投資用語です。信用取引の建玉もポジションに含まれますが、現物取引の保有株式、オプション取引、FXのポジションも「ポジション」と呼ばれるため、信用取引に限定されるものではありません。

「借りて取引する」のが信用取引

信用取引では、証券会社から資金や株式を借りることが特徴です。この「借りる」プロセスにより、手元資金以上の取引が可能となるため、レバレッジ（てこの原理）が働きます。

ただし、資金や株式を借りる際には、担保として委託保証金を差し入れる必要があります。また、借りた資金や株式は必ず返済しなければならず、取引を終了する際には「返済」が必要です。

損失が発生した場合や、返済に必要な資金が不足した場合には、追加の委託保証金が必要になることがあります。このように、不足分を補うために追加の委託保証金を差し入れることを「追証（おいしょう）」といいます。

これらの仕組みを正しく理解することが、信用取引を行う上で重要です。

委託保証金と委託保証金率

委託保証金とは、信用取引を行う際に投資家が証券会社に預け入れる担保資金のことです。

当社では、信用取引口座に最低2,500米ドルの委託保証金が必要です。

委託保証金率とは、約定金額に対して投資家が証券会社に差し入れる必要がある保証金の割合を指します。

当社では、米国株式信用取引の委託保証金率を50％と定めています。

約定金額が10,000米ドルの場合、最低でも5,000米ドルの委託保証金が必要です。

また、約定金額が2,500米ドルに満たない場合でも、最低2,500米ドルの保証金を差し入れる必要があります。

委託保証金として利用可能な資産の種類

委託保証金としては、米ドル現金、日本円現金、そして代用有価証券（米国株）を利用できます。

※日本株は現在、代用有価証券として利用できません。

代用有価証券とは、信用取引において委託保証金の代わりに差し入れることができる株式などの有価証券のことです。

信用取引では、現金に加え、一部の株式やETFを代用有価証券として委託保証金に充てることが可能ですが、すべての銘柄が対象となるわけではありません。当社が定める「代用有価証券リスト」に含まれる銘柄のみ利用できます。

代用有価証券の評価額は掛目（かけめ：証券会社が定める評価率）に基づいて計算されるため、現金と同じ額面では計算されません。当社では、掛目が70%であるため、10,000米ドル分の株式は7,000米ドル分の委託保証金として利用されます。

委託保証金の振替方法

委託保証金は、信用取引口座に振替する必要があります。

表示手順：口座タブ> 信用取引口座> メニュー> 信用振替> 次へ> 代用資産を振替

最低委託保証金率（維持率）

最低委託保証金率とは、建玉を維持するために最低限必要な委託保証金の割合を指します。

維持率とは、最低委託保証金率のことを指します。

当社の米国株式信用取引における最低委託保証金率は30％に設定されており、建玉を維持するためには、この基準を下回らないように資金管理を行う必要があります。

建玉の評価損が拡大し、委託保証金の割合が建玉に対して30％を下回った場合、追加保証金（追証）の差し入れが必要です。

同時に、最低委託保証金として2,500米ドルを維持することも求められます。委託保証金率が30％を上回っていたとしても、委託保証金の合計額が2,500米ドルを下回った場合には、追証が発生する可能性があるためです。

（追証については、米国株信用取引の注意点で詳しく説明します。）

追証の差し入れ期限までに必要な入金が行われず、追証が解消されなかった場合、当社の判断により、お客様がその時点で保有しているすべての信用建玉を任意に決済することがあります。

「リスク状況」を確認できます

委託保証金率をもとに、現在の建玉に対するリスクの度合いを「リスクレベル」として表示しています。

そのため、信用取引では常にリスクを管理し、適切な資金運用を心がけることが重要です。

1. 最低維持証拠金率未満　30％（リスク大）→追証

2. 最低強制決済証拠金率未満　10％（リスク大）→強制決済

表示手順：口座タブ>信用取引口座>リスクレベル

いかがでしたか？今回の内容を参考に、さらに知識を深めながら、ご自身に合った取引スタイルを見つけていきましょう。

参考リンク：

米国株信用取引サービス概要

米国株信用取引FAQ

信用口座の資産画面の各用語の説明

米国株式信用取引とは？

米国株信用取引のメリット

3つの基本的な活用法とポイント

信用取引にかかるコスト

米国株信用取引の注意点

信用取引の落とし穴：不足金

空売りの特徴とリスク管理