業界3番手以降でもアナリストが高評価する3銘柄、PBR1倍割れでもROE8％以上で「成長性」にも期待

東証からの改善要請もあり、PBR（株価純資産倍率）が1倍を超えているかどうかは、上場企業が“勝ち組”かどうかの分水嶺のような見られ方もしている。
PBR1倍を超えるためには、まずROE（自己資本利益率）8％以上を目指すべきとの指摘もあるが、ROEは8％超であるにもかかわらず、PBRが1倍以下にとどまっている企業も少なくない。これらの企業の中には、業界で国内3番手以降という立ち位置もネックとなり、将来的な成長性に対する懸念から株価が伸び悩んでいるとみられるケースもある。
そこで、PBRが1倍未満ながら前期のROEが8％以上あり、アナリストからも高い評価を受けている“3番手以降”の3銘柄の「成長性」と株主還元方針をまとめる。

【銘柄ピックアップの条件】
・PBRが1倍未満
・前期ROEが8％以上
・アナリストによる平均目標株価が現在の株価を上回っている
・プライム上場企業
・時価総額が5000億円以上
・業界内での売り上げ規模が3番手以降

マツダは国内5位の自動車メーカー。前期ROEは10.42％、11日終値比のPBRは0.696倍。
アナリスト16人による総合評価は「やや強気」で、平均目標株価は11日終値（1794円）比6.9％高の1917.86円。
モーニングスターによる5段階評価では4つ星で、適正株価は11日終値比51.6％高の2719.94円。
26年3月期までの中期経営計画で、配当性向を安定的に30％以上にするとしている。23年3月期の配当性向は19.8％だった。
・成長性
同社のPBR1倍割れの背景には、低い営業利益率とEV（電気自動車）シフトの遅れに対する懸念があるとみられる。
営業利益率に関しては、今期は販売価格と利益率の高い「ラージ商品群」の投入が奏功している。24年3月期第3四半期（23年4月～12月）の営業利益は過去最高の2002億円となり、営業利益率は前年同期比1.6ポイント増の5.6％へ改善。通期見通しでも過去最高益を見込んでいる。

EVシフトに関しては23年11月に「電動化事業本部」を発足し、電動化へのリソース集中により取り組みを本格的に加速させる方針を明らかにした。同社は30年までに1兆5000億円の投資を行う計画だが、同じく30年までに5兆円を投資するトヨタ自動車などと比べて見劣りする。
23年7月27日付の東洋経済ONLINEで毛籠勝弘社長はEV開発に関して、「意思を持ったフォロワー」になるとの戦略を公言している。つまり、先行する外部パートナーの力を活用することで効率的にEVシフトを進める狙いだ。中国では合弁パートナーである長安汽車とともに、25年ごろからEVを出していく方針（23年7月27日付東洋経済ONLINE）。EVの頭脳とも言うべき車載システムに関しては、業務資本提携関係にある $トヨタ自動車(7203.JP)$が開発するシステムを採用し、27年に発売予定のEVではシステムの9割がトヨタと共通になる見込みと報じられた（24年1月13日付日本経済新聞）。トヨタとの共通化により、システム開発の投資を7～8割削減できる見通しという。さらにEVの心臓部とも言うべき電池に関しては、24年3月に $パナソニック ホールディングス(6752.JP)$傘下のパナソニック エナジーと、リチウムイオン電池の供給に向けた合意書を締結している。

◆ $横浜ゴム(5101.JP)$：政策保有株の売却益を収益構造転換のための買収集資金に
横浜ゴムは国内3位、世界8位のタイヤメーカー。前期ROEは9.93％、11日終値比のPBRは0.872倍。
アナリスト8人による総合評価は「中立」で、平均目標株価は11日終値（4016円）比7.1％高の4300円。
モーニングスターによる5段階評価では4つ星で、適正株価は11日終値比27.0％高の5100.07円。
・株主還元
26年までの中期経営計画では、配当性向は20％を維持し、長期的に総還元性向を30％にするとしている。
・成長性
同社のPBR1倍割れの背景には、シェア上位メーカーと競合する一般乗用車向けタイヤ事業の成長懸念があるとみられる。
これに対して同社は、バス・トラック用タイヤに加えて、農機用タイヤ（オフハイウェイタイヤ）など業務用車両向けのタイヤ事業の拡大による、収益構造の転換によって対応を進めてきた。23年5月にスウェーデンの農機用タイヤ大手のトレルボルグ・ホイール・システムズを約2700億円で買収したことにより、オフハイウェイタイヤ市場で世界3位になった。24年12月期には、初の売上高1兆円超えとともに、事業利益率も過去最高の10.8％を見込む。
同社の24年から26年までの中期経営計画では、乗用車向けタイヤ市場の成長率が2％であるのに対し、市場成長率が6％のオフハイウェイタイヤ市場に照準を絞り、「プログラマティックＭ＆Ａ（習慣的に行うＭ＆Ａ）」も実施していく方針。24年は560億円、26年までに2200億円の戦略投資を計画している。その原資の一部になるのが、23年時点で770億円相当ある政策保有株で、26年までに約600億円の政策保有株を売却して買収資金などに充てる意向だ。

◆ $双日(2768.JP)$：非資源事業に重点投資で石炭依存の利益構造を変革
双日は国内7位の総合商社。前期ROEは14.21％、11日終値比のPBRは0.975倍。
・アナリスト評価
アナリスト7人による総合評価は「やや強気」で、平均目標株価は11日終値（3997円）比4.7％高の4184.29円。
モーニングスターによる5段階評価では3つ星で、適正株価は11日終値比12.7％高の4505.56円。
・株主還元
24年度から26年度までの中期経営計画の基本方針では、調整後DOE（株主資本配当率）が4.5％の累進配当を行うとしている。23年度までは下限配当をDOEの4％としていた。
・成長性
同社のPBR1倍割れの背景には、石炭を中心とした資源関連への依存度が高いことがあるとみられる。
資源関連への依存度を下げるために、同社は非資源事業を中心とした投資を行っている。渋谷誠最高財務責任者（CFO）は、24年3月期までの3年間では権益維持を除くと全体の85～90％を非資源に充てた結果、24年3月期には収益に占める資源の比率は4割を切りそうだとしている（24年3月30日付日本経済新聞）。23年3月期は純利益から一過性損益を差し引いた「実力値」に占める資源事業による収益の比率は46.7％だった。
同社が23年11月に公表した24～26年度の中期経営計画に関する基本方針では、5000億円超の投資を行う方針で、今後も非資源に投資を振り向けていくという（同）。