中東情勢の緊迫化でマネーの流れが滞る地合いに

先週の日経平均は週間で2455.20円安(－6.21％)の37068.35円と大幅下落。ナスダックなど米国市場の弱さが日本株の下押し圧力となり、週を通して厳しい局面となった。日米金利差拡大への思惑から為替は1ドル154円台後半まで円安ドル高が進行。輸出関連銘柄には追い風の地合いとなったが、政府・日本銀行による円買い介入実施への警戒感が高まったこともあり、株式市場で積極的な買いは手控えられた。

注目されたオランダ半導体露光装置のASMLホールディングの決算がさえなかったことや、台湾の半導体受託生産世界再大手TSMCが、24年の半導体市場全体の成長見通しをこれまでよりも少し引き下げたことなどが嫌気されて、世界中の半導体株が大幅安。週末の東京市場は半導体株が総崩れのなか、「イランの複数個所で爆発音」といったニュースが流れ投資家心理はより悪化した。半導体株全面安と中東情勢の緊迫化を受けて、日経平均は、一時2月9日以来の37000円割れとなった。

先週末の米国株式市場は、ダウ平均は211.02ドル高（+0.56％）の37986.40ドルとなったが、ナスダックは319.49ポイント安（－2.05％）の15282.01、S&P500は43.89ポイント安（－0.88％）の4967.23と厳しい地合いは継続している。

日経平均の日足チャートは、3月7日高値の40472.11円と3月22日高値の41087.75円の二つの山の間にある3月12日安値の38271.38円を割り込んだことで、ダブルトップを形成した。17日にネックラインである3月12日安値38271.38円を割り込んだ後は下げ足を強めており、75日移動平均線37889円水準も下回った。19日の1300円超下げた時点で、25日移動平均線との下方乖離率が7％を超えたことから、短期的な売られ過ぎ感は意識されそうだ。ただ、先週末に値が半導体株の東京エレクトロン<8035>やディスコ<6146>の投資判断格下げ観測も伝わっていることから、半導体株の調整が長引けば日経平均は一段安の可能性もある。今週から決算発表は徐々に増加することから、指数全体よりも個別物色が中心になるだろう。

為替は1ドル154円台で推移している。政府・日銀による円買い介入への警戒感は非常に高いものの、中東情勢の緊迫化という不透明要因にスポットが当たっており、投機筋も様子見ムードを強めることで、円安加速は一服しそうな状況にある。今週末の25－26日には日銀の金融政策決定会合が開催されることから、様々な思惑が高まりやすい地合いだが、植田和男日銀総裁は週末のワシントンで「基調的な物価の上昇が続けば、金利を引き上げる可能性が非常に高くなる」と述べた。4月10日の「基調物価が2％を大きく超えれば、利上げが必要になる可能性はある」と同様の発言をしていることから、今会合はさほど重要視されないだろう。まずは中東情勢を見極めたいとするムードが強まると考える。

一方、4月16日時点の投機筋の円売りポジションは16万5619枚（前週比3468枚増加）と2007年以来の円安ポジション（約18万枚）を積み上げていることから、投機筋がポジション解消に動いた際、円高・ドル安の流れは加速するだろう。円高加速は輸出関連銘柄の重しとなることから、中東情勢に絡んだ為替市場を睨んだ地合いは、積極的な押し目買いを手控えさせる要因となるので注意が必要だ。

23日に決算発表を控えている。EV関連事業の構造改革を進めており、その状況を確認する上で重要な決算発表となりそうだ。年初からさほど買われていなかったことから、足元の下げも限定的。

新潟県を地盤とした地銀グループでも大手。PBRは0.4倍台と割安感は強く、今週末の日銀金融政策決定会合に向けて銀行株は思惑が向かいやすいと考える。

先週末は逆行高となっていたことで乱高下のリスクはあるが、26日に決算発表を控えていることで思惑は高まりやすいと想定。全体の地合いが悪いなか、値動きの軽さに着目した物色が向かいやすいと考える。