【プレビュー】3月の米CPI今夜に発表予定　コモディティ主導のインフレに要注意

米労働統計局が4月10日水曜日の21時30分（日本時間）に米3月消費者物価指数（CPI）を発表する予定。

市場では、3月CPIは前年同月比3.4％（前値3.2％増）、コアCPIは3.7％増（前値3.8％増）と予想される。前年同月比の数字としては22年に記録した6.6％のピークを大幅に下回るものの、インフレ抑制に向けた最近の進展にはばらつきが見られる。

3月の消費者物価指数（CPI）では、基調的なインフレ率の緩慢なペースでの鈍化が示され、利下げに対する米金融当局の慎重なアプローチを裏付けることになりそうだ。5日発表の雇用統計は予想外の強い数字となったばかりだった。

総合指数は前月比0.3％上昇が見込まれ、変動の大きい食料とエネルギーを除くコア指数も同様の伸びが予想されている。総合指数、コア指数とも前月実績は0.4％上昇だった。

労働市場の堅調さは市場予想を上回る
３月の雇用統計は５カ月連続で予想を上回った。パウエル連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長率いる金融当局者は過去１年余りの労働力需要の鈍化を利下げの前触れとなる可能性としてきたが、非農業部門雇用者数が前月比30万3000人の大幅増となったことで、需要鈍化の程度とそれがインフレに及ぼす影響について疑問が生じる可能性がある。

先週発言した数多くの米金融当局者は、利下げに向けた最初の一歩に踏み出す前にインフレ率が当局目標に向けて鈍化しているとの一層明確な兆候が見られるまで、待つのが適切だとするメッセージで一貫していた。

FRBの利下げ窓はほぼ閉ざされた可能性
下記のグラフは過去12ヵ月間のコアCPIの月次推移を示している。各月の「前回」の月次データを「今」の月次データに置き換えて、コアCPIの年間インフレ率を計算している。同グラフは、2023年の3月、4月、5月に月次コア・インフレ率が「急上昇」し、その後6月、7月、8月に大幅なディスインフレが起こったことを示している。これらはベース効果（base effects）を示している。

同グラフはまた、月次インフレ率が徐々に上昇した後、2024年1月と2月に現在の「でこぼこ」を示している。これが意味するのは、3月の月次コアCPIが0.325％を上回れば、年間インフレ率は3.8で据え置かれるということだ。0.35％（四捨五入して0.4％）以上であれば、年間コアCPIは上昇する。これはベース効果によるものだ。月次コアCPIが0.3%で推移すれば、年率コアCPIは6月から急上昇する。これもベース効果によるものである。

FRBはコアCPIが上昇し始める6月に利下げを開始すると予想されているため、これは投資家たちとして極めて重要である。以上の計算によると、FRBが6月に利下げを行うのは非常に困難だと考えられる。

●住居費（Shelter）
住居費（Shelter）インフレは、オーナーの同等賃貸料（Owner's Equivalent Rent）の上昇によって引き起こされ、コアインフレと総合インフレの主要な原動力となっており、全体的なインフレの削減努力を複雑にしている。市場の賃貸料は下落の兆しを見せているが、これが公式の住宅インフレデータに影響を与えることはまだない。FRBは住居費の減少を望んでいるが、住宅価格が依然として高く、鈍化が停滞しているため、3月のデータでの住居費インフレの減少は考えにくい。

現在の経済状況において、エネルギーとコモディティーは中心的な役割を果たしており、12月のFRBのハト派的な転身以来、石油価格は上昇している。FRBが急いで利率を下げると、コモディティー価格がさらに高騰し、コモディティーによって引き起こされる持続的なインフレのリスクが高まる可能性がある。最近の金価格の急騰は、インフレコントロールに対する懸念が増していることを示唆している。脱グローバル化とウクライナ及びガザの紛争は、コモディティー市場に圧力をかけている。2月にはエネルギーインフレが前月比2.3%増加し、この傾向は続く可能性が高いと予想される。

●住居費を除く粘着CPI（Sticky price CPI less shelter）
もし、エネルギーと住居費（Shelter）のインフレを考慮せず、賃金の伸びと労働市場全体に左右される粘着CPI（Sticky price CPI）を評価すると、同じくいいニュースをもらえないだろう。

住居費を除く粘着CPI（Sticky price CPI less shelter）は11月に前年同月比3%で底を打った。