日経平均は大幅反発。前営業日比452.59円高（＋1.18％）の38688.66円（出来高概算8億3000万株）で前場の取引を終えている。

6日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は176.59ドル高（＋0.46％）の38852.27ドル、ナスダックは192.92ポイント高（＋1.19％）の16349.25、S&P500は52.95ポイント高（＋1.03％）の5180.74で取引を終了した。先週末に発表された4月雇用統計や米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果を受けた年内の利下げ期待が引き続き買い材料となり、寄り付き後、上昇。長期金利の低下や半導体のエヌビディアが再び900ドル台を回復しハイテクを押し上げ、相場は終日堅調に推移。終盤にかけて上げ幅を拡大し終了した。

連休中の米国市場が堅調推移だったことから、連休明けの東京市場は買い優勢で取引を開始した。値がさ半導体株の上昇などを受けて、日経平均は一時38863.14円まで上げ幅を拡大。25日移動平均線38773円水準を上回る場面も見られたが、一気に39000円台をうかがうような強い動きとはならず、買い一巡後は38600円台でのもみ合いとなった。

日経平均採用銘柄では、米ハイテク株の上昇を受けて、ディスコ＜6146＞、スクリーンHD＜7735＞、レーザーテック＜6920＞、東京エレクトロン＜8035＞、アドバンテスト＜6857＞の半導体関連が総じて上昇したほか、一部国内証券のレポートが材料視されて野村＜8604＞が買われた。このほか、ZOZO＜3092＞、三越伊勢丹＜3099＞、ファーストリテ＜9983＞、楽天グループ＜4755＞が上昇した。

一方、三菱商事＜8058＞は引き続き連休前の決算が嫌気されて下落したほか、ソニーグループ＜6758＞は米パラマウントに買収提案を示したと報じられたことから費用負担がネガティブ視されて売られた。また、第一三共＜4568＞、住友ファーマ＜4506＞、三菱倉庫＜9301＞、出光興産＜5019＞が下落した。

業種別では、証券・商品先物取引業、その他製品、機械、サービス業、海運業などが上昇した一方、医薬品、ゴム製品、倉庫・運輸関連業、電気・ガス業、卸売業などが下落した。

為替は1ドル154円50銭台と寄付き時点から30銭ほど円安ドル高が進行している。政府・日本銀行は4月下旬から5月上旬にかけて2回、合計8兆円規模の円買い介入を実施したとの観測。為替は、5月3日の米雇用統計発表後に1ドル151円台に入る場面も見られたが、足元じりじりとした円安推移が見られる。後場も為替を睨んだ展開とはなりそうだが、明日8日にトヨタ自＜7203＞の決算発表を控えていることから様子見ムードが強まりそうだ。後場の日経平均やTOPIXは前場終値水準での横ばい推移となろう。なお、後場は14時台にプリマハム＜2281＞、東京鉄＜5445＞などの決算発表が予定されている。